増築リフォームで考えるべきポイント

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リフォームという言葉が流行する前は、住まいを改造することについて増改築と呼んでいました。
現在でも増改築、あるいは増築や改築という言葉は使われていますが、リフォームという言葉の定義は特に明文化されていません。

一般的に増築、改築、改装をすべて含んでいる言葉として使用されています。
増築とは文字通り、住まいの床面積を増やすことです。

骨組や構造から作り直す場合もありますし、敷地内に新しい構造物を設置する場合や平屋を2階建てにするなどといったように、さまざまなケースがあります。
ただ増築ですと、敷地全面に建物を建て増しすることができるというわけではありません。

敷地ごとに建ぺい率の基準があり、建てることのできる面積は制限されることになります。
1階を増築する場合ですと50平方メートルの敷地で建ぺい率が70%であれば、建築面積は35平方メートルが限度になります。

また、増築後の総床面積は容積率の範囲内に収まるものとしなければなりません。
そのほかにも第一種・第二種低層住居専用地域の高さ制限、北側の土地が日影にならないようにする北側斜線制限、街並みに圧迫感を与えないよう配慮する道路斜線制限などといった規制があります。

地区によって、建物の高さや外観の色彩の基準が制限されているということもあるのです。
10平方メートル以上を増築する場合は、自治体に届けなければなりません。

これは確認申請といい、防火・準防火地域では面積にかかわらず確認申請をすることが必要です。
また、防火地域で木造住宅を建てることはできず、準防火地域では外壁のように延焼するおそれがある部分について耐火構造にしなければなりません。

地区ごとの規定によって異なりますが、近隣への配慮として民法では境界線から外壁を50cm離し、1m以内に窓や縁側がある場合は目隠しを設けることが定められています。

自分の敷地内だからといって、自由に増築することができるとは限りません。